ネットリサーチ（モバイルリサーチ）なら、調査設計から集計・分析まで、インターネットリサーチ「ネットエイジアリサーチ」

　モバイルリサーチを展開するネットエイジア株式会社（本社／東京都中央区、代表取締役：三清　慎一郎、以下ネットエイジア）では、「ネットPRによる消費者行動への影響に関する調査」をモバイルリサーチ（携帯電話によるインターネットリサーチ）により実施し、「全国の15歳以上の男女で、週に1回以上パソコンでポータルサイトにアクセスし、よく見る・利用するサービスとして『ニュース』があてはまる」（以下、「ネットでニュースを見る」と記載）と答えた1139名の携帯電話ユーザーの回答を集計いたしました。
　今後もネットエイジアでは、世の中の関心が高いテーマの調査、今後のトレンドを占える調査など、マーケティングシーンで役立つさまざまな情報をモバイルリサーチによりタイムリーに提供してまいります。


＜ネットエイジアリサーチ調査結果＞

◆ アンケート結果のネットニュース閲覧後の企業サイトアクセス経験　5割強
　　商品やサービスの購入経験では　約1割
◆ 企業のネットPRの効果、女性は「口コミ誘発型」、男性は「自己完結型」
　「ネットでニュースを見る」と答えた1139名（回答者全員）に、「ポータルサイトで、アンケート結果を発表しているニュースを見たことがあるか」という質問を単一回答形式で聞いたところ、全体では61.3%の回答者が「見たことがある」と答え、「見たことはない」の38.7%を大きく上回った。性別で比較をしても大きな差は見られなかったが、性年代別で比較をすると、20代の男女と15〜19歳女性、30代・40代男性で若干高い傾向が見られた。
　次に「ポータルサイトで、アンケート結果を発表しているニュースを見たことがある」と答えた698名に、「そのようなアンケート調査をどのような企業が実施・発表したか気になることはあるか」という質問を単一回答形式で聞いてみた。全体では61.5%の回答者が「気になることがある」と答え、「気になることはない」の38.5%を大きく上回った。年代別で比較をすると20代で71.8%と、7割強の回答者が「気になることがある」と答え、他グループに対して比較的高い結果となった。
　続いて「ポータルサイトで、アンケート結果を発表しているニュースを見たことがある」と答えた698名に、「アンケート結果のニュースを見た後に取ったことがある行動」を複数回答形式で聞いてみたところ、最も多かったのは「（リンクをたどるなどして）発表した企業のWEBページを見た」という『企業サイトへのアクセス』で、51.1%であった。以下、「友人・知人や同僚に話した」が35.2%、「家族に話した」が29.7%、「その企業について調べてみた」が23.5%、「その企業の商品やサービスを購入した」が10.7%と続く。性別で比較をすると女性では「友人・知人や同僚に話した」や「家族に話した」など、『他者とのリアルなコミュニケーション』だけではなく、「SNSなどの日記に書き込んだ」「自身のブログに書き込んだ」などの『ネットでのバーチャルなコミュニケーション』でもアクションを起こした割合が男性と比較して高い、という結果になった。アンケート結果を発表するという企業のネットPRは、特に女性を発信源として、リアルとバーチャル両方のコミュニケーションによる口コミ効果の発生が期待できるようだ。逆に男性では「（リンクをたどるなどして）発表した企業のWEBページを見た」、「その企業について調べてみた」、「その企業の商品やサービスを購入した」など、『自己完結型』のアクションを取った、と答えた割合が女性よりも高い、という結果になった。

◆ 消費者の意識調査結果をニュースリリース　企業の好感度アップに影響
　「ネットでニュースを見る」と答えた1139名（回答者全員）に下記の文章を提示して、文章内のような活動をする企業に対し、様々な事柄についてどのように思うか(企業イメージ等)を聞いてみた。

食品会社が『アンチエイジングに関するアンケート』の調査結果を発表したり、英会話学校が『留学に関するアンケート』の調査結果を発表したり、就職情報関連企業が『学生の社会貢献意識に関するアンケート』の調査結果を発表したり、消費財メーカーが『主婦のライフスタイルに関するアンケート』の調査結果を発表したりするなど、《自社の企業活動に関連した事柄について一般消費者の意識調査を行い、そのアンケート調査結果をニュースとして発表する取り組み》を行っている企業について

　始めに「このような企業に良い印象を持つか」を聞いてみたところ、全体では「あてはまる」が17.1%、「どちらかというとあてはまる」が41.7%で、あわせて58.8%の回答者が「あてはまる（計）」と答え、6割弱の層に対し好感度アップの影響があることが推測できる結果となった。
　「このような企業の商品・サービスに興味が湧く」という項目では52.0%の回答者が「あてはまる（計）」と答えた。性別で比較をすると、「あてはまる（計）」と答えたのは男性が47.4%、女性が56.4%で、男女で9.0ポイントの開きが見られた。
　また、企業イメージに関する他の事柄では、「あてはまる（計）」と答えた割合は、「消費者を理解しようとしていると感じる」で66.9%、「積極性や活気を感じる」で65.7%、「優れた商品、サービスを提供している企業だと思う」で38.2%、「業界の代表的な企業の1社だと感じる」で33.5%、「商品、サービスは消費者のニーズを反映していると感じる」で52.4%、「安心や信頼をおきやすいと感じる」で41.0%、「インターネット関連ビジネスに精通していると感じる」で53.8%、「先進性や成長力を感じる」で48.2%、「自分や家族が就職を検討する場合、安心感を感じる」で33.4%、「認知されやすく記憶にとどまりやすいと感じる」で55.4%となった。消費者意識などの調査結果を企業がニュースリリースすることは、企業の好感度アップやイメージの醸成に大きく影響しているという結果を窺い知ることができた。

◆ 「ネットの情報は紙メディアと変わらず信用できる」　46.7%
◆ Twitter利用者の企業公式アカウントフォロー数　平均3.0社
　「ネットでニュースを見る」と答えた1139名（回答者全員）に、「インターネットの情報、企業のニュース、企業やブランドの知名度等」について、回答者自身がどのような意識を持っているかを聞いてみた。 「インターネットの情報は新聞・雑誌などの紙の媒体と変わらず信用できると思う」という項目では、46.7%が「あてはまる（計）」と答えた（「あてはまる」15.5%、「どちらかというとあてはまる」31.2%）。 また、「知名度が高い企業・ブランドは信頼できると思う」という項目では57.2%が「あてはまる（計）」と答え（「あてはまる」15.1%、「どちらかというとあてはまる」42.1%）、「自分が購入・利用している商品・サービスを扱っている企業が、良いニュースなどで話題になると嬉しい」という項目では、79.0%が「あてはまる（計）」と答えた（「あてはまる」40.5%、「どちらかというとあてはまる」38.5%）。 最後に、「『Twitter』のアカウントを持っていて、利用している」と答えた202名に、「いくつぐらいの企業公式アカウントをフォローしているか」を聞いたところ、最も多かったのは「0社」で36.1%であったものの、次いで多かったのは「1社」で15.3%であった。以下、「3社」が14.9%、「5社」が9.9%、「2社」が8.9%と続く。加重平均を求めたところ、1人当たり平均「3.0社」の企業公式アカウントをフォローしている、という結果になった。


注：本調査レポートの百分率表示は四捨五入の丸め計算を行っており、合計しても100%とならない場合がございます。


□ 調査概要（クローズド調査）

□ 調査内容



■ネットエイジア株式会社　マーケティング事業本部　担当：山名（ヤマナ）
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